<豊岡市(7/19)開催
原 亮弘氏 おひさまエネルギーファンド株式会社代表取締役/おひさま進歩エネルギー株式会社代表取締役

原氏

1949年長野県飯田市生まれ。メーカー系信販会社に23年余り、食品メーカーに10年余りの勤務を経て、2001年に個人事務所「グリーンオフィス tre S」を開設。また、2004年2月にはNPO法人「南信州おひさま進歩」を設立し、理事と事務局長を兼任。同年12月に設立した「おひさま進歩エネルギー有限会社」の代表取締役に就任。2007年 11月には「おひさまエネルギーファンド株式会社」の取締役(現代表取締役)、「おひさま進歩エネルギー株式会社」の代表取締役に就任。その後もファンド組成毎に事業会社の設立。また、飯田市環境審議会、飯田市省エネビジョン策定委員会、飯田市バイオマスタウン構想策定委員会、飯田市再生可能エネルギー 導入審査会等のエネルギー関連事業の委員を歴任。

 <朝来市(7/21)>
深尾 昌峰氏 公益財団法人京都地域創造基金 理事長/株式会社PLUS SOCIAL 代表取締役

説明会深尾さん写真

1974年生まれ。滋賀大学大学院修了。1998年きょうとNPOセンター設立と同時に事務局長に就任。2001年には日本で初めてのNPO法人放送局「京都コミュニティ放送」を立ち上げ、事務局長も兼務。(現在は理事長)また、2009年からは、公益財団法人京都地域創造基金の理事長に就任し、市民による公益活動の総合的な支援を展開。2010年4月から龍谷大学法学部准教授に就任。2012年に非営利型株式会社PLUS SOCIALを立ち上げ代表取締役に就任。2016年にはプラスソーシャル投信株式会社を立ち上げ、代表取締役会長に就任。社会的投資をベースに、再生可能エネルギー事業などを展開。経済財政諮問会議「選択する未来委員会」委員、環境省「循環共生型地域づくりに向けた検討会」委員、京都大学大学院公共政策研究科非常勤講師、公益法人協会評議員、全国コミュニティ財団協会会長などを歴任。

<豊岡市(7/29)><9/2講座講師>
松尾 雄介氏 公益財団法人地球環境戦略研究機関(IGES)グリーン経済領域 副エリアリーダー/Japan-CLP事務局 エクゼクティブディレクター

三和銀行(現三菱東京UFJ銀行)、環境投資顧問の株式会社グッドバンカーを経て2005年より現職。2005年ルンド大学(スウェーデン)産業環境経済研究所修士課程修了(環境政策学修士)。
気候変動問題と企業の関わりについて一貫して研究活動を実施。現在は日本の先進企業で形成され、低炭素社会を目指すJapan-Climate Leders’ Partnershipの事務局を務める。
受賞歴:2010年度 エネルギー・資源学会 第14回茅奨励賞、環境省 第9回、第11回NGO/NPO・企業環境政策提言 最優秀賞

松尾 雄介氏 公益財団法人地球環境戦略研究機関(IGES)グリーン経済領域 副エリアリーダー/Japan-CLP事務局 エクゼクティブディレクター

三和銀行(現三菱東京UFJ銀行)、環境投資顧問の株式会社グッドバンカーを経て2005年より現職。2005年ルンド大学(スウェーデン)産業環境経済研究所修士課程修了(環境政策学修士)。
気候変動問題と企業の関わりについて一貫して研究活動を実施。現在は日本の先進企業で形成され、低炭素社会を目指すJapan-Climate Leders’ Partnershipの事務局を務める。
受賞歴:2010年度 エネルギー・資源学会 第14回茅奨励賞、環境省 第9回、第11回NGO/NPO・企業環境政策提言 最優秀賞

山口 容平氏 大阪大学大学院工学研究科環境・エネルギー工学専攻 准教授

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エネルギー需要の分析、シミュレーションの研究に従事。エネルギー需要の成り立ちや人の生活行動との関係に興味を持つ。2006年に大阪大学にて博士(工学)の学位を取得。2015年より現職。空気調和・衛生工学会等の学会賞受賞。

大久保 和孝氏 新日本有限責任監査法人 経営専務理事/公認会計士・公認不正検査士

プロフィール写真(大久保)

1973年東京都生まれ、慶應義塾大学卒。政府における行政改革・規制改革に関与。政府関係での役職には、厚生労働省年金特別会計公共調達委員会委員長、文部科学省公的研究費の適正な管理・監査に関する有識者会議委員、長野県コンプライアンス担当参与など多数の政府、自治体の委員を歴任。また地域活性化支援としては、大阪府・長野県・宮崎県日南市・北海道夕張市・京都府京丹後市・宮城県気仙沼市・岩手県釜石市の参与等のアドバイザーの他、東北復興・農業トレーニングセンタープロジェクト運営委員会 委員に就任し、地域再生、地方活性化などを多数手がける。その他、長野県農業大学校客員教授、早稲田大学・京都大学等の非常勤講師を歴任。

戸田 幸典氏 ひょうご持続可能地域づくり機構(HsO)事務局長/㈱地域計画建築研究所(アルパック) 主査

戸田講演用写真_2

立命館大学卒。2004年から(特活)きょうとNPOセンターで市民活動の社会基盤作りやNPO支援等に従事。2009年8月(公財)京都地域創造基金の事務局長に就任(2011年から専務理事)。2015年3月の退任まで、市民活動を支える仕組みづくりと寄付文化醸成のための多様な事業展開、全国のコミュニティ財団の設立・運営支援や連携構築にも従事。ソーシャルビジネス等への助成金の審査・選考委員、地域貢献型メガソーラーの創出などを行う非営利型株式会社PLUS SOCIAL取締役(2012年〜2014年)も勤めた。現職では、コミュニティデザインを取り入れたまちづくりの支援、住民の力を引き出し地域課題解決のための事業・活動づくりをテーマにした講師等を務める。

竹尾 敬三氏 関西広域小水力協議会理事/アサンテ環境研究所代表

竹尾プロフィール140901-1

1955年大阪生。1975年大阪府立大学工業高等専門学校機械工学科を卒業し、1977年大阪府農業大学校(現大阪府農林技術センター)での研修終了後、国際協力事業団(現JICA)青年海外協力隊にてケニア国に派遣され、1981年の帰国まで稲作指導を行う。帰国後、JICAでの中期研修を終えたのち、株式会社丸島アクアシステムで小水力発電装置や水環境改善設備の開発を行うと伴に、海外での水門等の設計及び現地設置指導等の業務に20年以上従事する。2005年にアサンテ環境研究所を設立し、代表となる。水景士、技術士(農業部門)、指定建設業管理技術者、1級土木施工監理技士、第1種電気工事士等の資格を有する。

坂田 宏志氏 株式会社野生鳥獣対策連携センター 代表取締役

坂田

野生動物による被害対策のための技術支援を行う会社を丹波市に設立し、被害現場での捕獲や防護の技術指導から、全国的な計画やシステム設計までを手がける。有害捕獲班の班員や中央環境審議会の専門委員を勤める。 

平野 彰秀氏 特定非営利活動法人地域再生機構・副理事長

平野写真(水車前)

1975年生まれ。岐阜市出身。東京大学工学部都市工学科卒、同大学院環境学修士。外資系経営コンサルティング会社等を経て、2008年春、岐阜へUターン。中山間地域の地域づくり活動と、自然エネルギー(主に小水力発電・木質バイオマスボイラー)導入の活動を開始。2011年秋、人口270人の集落・岐阜県郡上市白鳥町石徹白(いとしろ)に移住。2014年、集落ほぼ全戸出資による石徹白農業用水農業協同組合の設立に携わり、集落住民が事業主体となった小水力発電事業を推進中。石徹白では、さまざまな取り組みにより、人口が増加に転じている。2011年、人間力大賞(公益社団法人 日本青年会議所)受賞。2015年より、内閣官房地域活性化伝道師。

能口 秀一氏 有限会社ウッズ 代表取締役 木材コーディネーター/NPO法人サウンドウッズ 副代表/京都府立林業大学校 客員教授/NPO法人丹波グリーンパートナー 代表理事

能口さんPIC

1994年丹波市へ移住。2004年に森林資源の活用コーディネートと建築設計を主業務とした有限会社ウッズを設立。2012~2014年には林野庁補助事業「木造公共建築物の設計からの技術支援事業」に木材コーディネーターとして全国各地の地域木材流通にかかわる。
2015年丹波市新エネルギービジョンの実現に向けて、NPO丹波グリーンパートナーの代表理事に就任し、地域コミュニティと共に薪の地域内循環による森林保全と地域づくりを実践中。 

谷渕 庸次氏 NPO法人森と地域・ゼロエミッションサポート倶楽部理事/高山バイオマス研究所代表

谷渕さん

1972年三重生まれ、1996年に三重大学大学院生物資源研究科・生物生産工学修了。プラントメーカーを経て、高山バイオマス研究所を2005年に設立。JODCの木質バイオマスガス化専門家としてタイへ派遣、また地域での木質バイオマスボイラー導入にあたってのFS調査、簡易設計、事業者選定、監理支援等の事業化支援を行う。小型移動式クレーン、玉掛け、ガス溶断、乾燥設備作業主任者を取得。 兵庫県下では、豊岡ペレットの立ち上げや豊岡市第1号ペレットボイラーの導入支援を行った。昨年度には、地元高山市にて木質バイオマスを利用したエネルギー販売会社「飛騨高山グリーンヒート合同会社」を有志と共に設立。

鷲見 健二氏 公益財団法人ひょうご環境創造協会常務理事兼環境技術事業本部長

顔写真(鷲見)

1954年岐阜県生まれ。金沢大学卒、大阪府立大学大学院修士課程修了。1978年兵庫県入庁。大気汚染対策、水質汚濁対策、廃棄物対策、環境影響評価に従事。大気課長、環境整備課長、兵庫県環境センター長を経て、2014年から現職。環境影響評価条例を策定するとともに、県内の大規模開発整備事業に伴う環境アセスメントを多数審査。